ピックルボールの普及が進む一方で、日本では「プレーしたいけれど、専用コートが足りない」という課題も見えてきています。
そんな国内のコート不足に対する新しい選択肢として、コーティナジャパン株式会社が2026年9月、米国AT Sports社のピックルボール用サーフェス製品の国内販売を開始しました。
今回、日本で初めて販売されるのは、アクリル系スポーツ塗料「Acrytech」と、ポータブルスポーツサーフェス「CushionXコートマット」などです。
米国プロツアーで使われるコートサーフェスが日本へ
コーティナジャパンが取り扱うAT Sports社は、PPA（Professional Pickleball Association）とMLP（Major League Pickleball）のオフィシャル・サーフェス・プロバイダーです。
Acrytechは2020年からPPAツアーのオフィシャル・サーフェスとして使用されているほか、テニス分野でも採用されています。
つまり今回のニュースは、単純に「新しいピックルボール用品が日本で買えるようになった」という話ではありません。
プロツアーを支えるコートサーフェス技術が、日本国内の施設づくりにも使えるようになるという点に意味があります。
注目したいのが「CushionXコートマット」
今回の製品群の中でも、ピックルボールの普及という視点から特に興味深いのが「CushionXコートマット」です。
特徴は、常設型コートのように大がかりな工事を必要としないこと。
体育館やイベントスペースなどの多目的スペースにマットを敷くことで、ピックルボールコートとして利用できるよう設計されています。
プレスリリースによると、1面あたり8～12本のロールを敷き並べ、継ぎ目部分の下地に数か所両面テープを貼ることで設置でき、撤去後の原状回復もしやすいとされています。
これは、ピックルボールの「場所がない」という問題を考えるうえで、なかなか面白い発想です。
「専用施設を建てる」だけがコート不足の解決策ではない
ピックルボールが日本で広がっていくと、専用施設を新しく建設する方法だけではなく、既存施設をどう活用するかという問題も重要になってきます。
例えば、
- 体育館
- イベントスペース
- 商業施設
- 多目的スポーツ施設
- 一時的なイベント会場
などです。
こうした場所をピックルボールに活用できれば、「新しく土地を確保してコートを建設する」という方法とは違った普及ルートが生まれます。
特にイベントとの相性は良さそうです。
期間限定でピックルボール体験会を開催したり、商業施設のスペースを利用したイベントを実施したりする場合、撤去や原状回復がしやすいことは大きなポイントになります。
コートの「質」もこれから重要になる
ピックルボールを始めたばかりの段階では、パドルやボールなどの道具に目が向きやすいものです。
しかし競技人口が増えて、より本格的にプレーする人が増えてくると、「どんなコートでプレーするのか」という問題も重要になってきます。
コートサーフェスによって、ボールのバウンドやコートスピード、足元の感覚などが変わるためです。
今回のAcrytechは、安定したバウンドやトラクション、フットグリップなどを意識した設計が特徴とされています。
「パドルを選ぶ」だけではなく、「プレーする環境を選ぶ」という視点が、今後のピックルボール市場では少しずつ広がっていくのかもしれません。
日本のピックルボール市場に「コートインフラ」という新しい動き
今回のニュースで個人的に面白いと感じたのは、ピックルボール市場の成長が、単純なパドルやウェアなどの用品市場だけではなく、コートや施工、施設運営といったインフラ領域にも広がっていることです。
ピックルボールがまだ成長途中の日本では、コートそのものが不足しています。
だからこそ、
「どうやって専用コートを増やすか」
だけではなく、
「今あるスペースをどうやってピックルボールに使えるようにするか」
という発想も重要になりそうです。
今回のCushionXコートマットは、その一つの答えになる可能性があります。
もちろん、実際の導入では施設の床面、設置条件、費用、施工方法、耐久性などを確認する必要があります。
コーティナジャパンによると、初回入荷は2026年11月を予定しています。
これから日本各地でピックルボール施設が増えていく中で、こうした「コートを支える企業」の動きにも注目していきたいところです。
まとめ
今回のニュースを整理すると、
「ピックルボールをするための道具」から「ピックルボールをする場所を作るためのインフラ」へ。
日本市場が次の段階へ進むにつれて、こうした企業の存在感も大きくなっていくのではないでしょうか。
「ピックルボールで行こう」では、今後も国内で広がっていくピックルボール関連企業、施設、イベント、用品などの動きを追っていきます。
※本記事は、コーティナジャパン株式会社が2026年9月27日に発表したプレスリリースをもとに構成しています。
